プレスリリース
2023年12月6日
マッコーリー・アセット・マネジメント（以下、「当社」）は本日、Outlook 2024（以下、「同レポート」）を発行しました。同レポートでは、今後1年間、主要資産クラスの投資状況やパフォーマンスに影響を及ぼす可能性のあるテーマに関して、当社の見解を解説しています。
当社は同レポートの中で、高金利と融資厳格化により経済活動が一段と減速し、2024年は、世界各国でこれまで以上に厳しい成長環境に晒されるという見解を示しています。
2023年の投資家のリターンは前年比で改善し、米国株式（S&P500種株価指数）の年初来リターン（米ドルベース、以下同じ。）は11.5%でした。一方、米国債券（10年物国債）のリターンは-5.4%1でした。これに対し、2022年の両資産クラスのリターンは-15.0%でした。2023年にリターンが改善したとはいえ、投資家にとっては今後も景気循環的な逆風が吹き続けると当社は考えています。
米国は過去40年間で最も急激な金融引き締めに直面しながらも底堅さを維持しましたが、イールドカーブ、資金供給量、信用状況などの主要な先行指標からは、成長鈍化、ひいては景気後退のリスクが残っていることが読み取れます。米国以外では、ユーロ圏と英国で金融引き締めによる逆風が強まると同時に、エネルギー価格上昇による逆風は弱まり、すでに景気後退入りしようとしています。中国は、2024年に内需がある程度回復する可能性は高いものの、政策的な制約から回復は力強いものではなく、GDP成長率は3～5％の範囲にとどまると当社は見込んでいます。
マッコーリー・アセット・マネジメントの統括責任者であるベン・ウェイは、次のように語っています。「私たちの経験上、ボラティリティや不確実性は、必ずしも歓迎されるものではありませんが、好機をもたらすことがあります。私たちは、現在の環境における課題を認識したうえで、市場や資産クラスごとに自社の見解に細やかな調整を加えています。このため、私たちがお客様のために足もとの投資機会を発掘する能力については、引き続き楽観視しています」
経済環境の不安定化と、債券の復調傾向から、上場株式は厳しい局面を迎えると当社は考えています。米国は大型株のバリュエーションが割高な印象で、小型株と上場実物資産に投資機会を見出しています。米国以外では、バリュエーションの観点から、欧州株式の投資妙味が増している可能性があります。
インフレの緩和、GDP成長率の鈍化、中央銀行による利上げ小休止などの要因に加えて、今後12カ月間の利下げがほとんど織り込まれていないため、債券のバリュエーションは良好と考えます。クレジット・スプレッドは景気後退局面と一致するほどの水準ではありませんが、低リスクに分類される債券を選好しています。米国の地方債とエージェンシーMBSも、リスク調整後リターンの観点から有望とみています。
実物資産は、インフラストラクチャーのディフェンシブ性や、インフレ耐性、相対的に高い利回り、などの特性を兼ね備えています。これらは、2024年に想定されるマクロ経済環境において、投資対象として魅力的な特性であり、エネルギー移行やデジタル化といった長期的な成長トレンドとの親和性も高いと考えます。不動産は過去2年間の厳しい局面を経て、価格の再評価が進んだことで、投資機会が生じると考えます。旺盛な需要と供給不足が下支え材料となっている賃貸住宅とロジスティクスセクターで、特にその傾向が強いといえます。オフィスセクターは現在もリモートワークによる逆風に晒されていますが、価格が調整され再調達コストを下回る水準になれば、2024年内に再利用や再配置を目的とする投資機会が浮上する可能性があります。
上記の見解についての詳細、およびOutlook 2024レポートの全文は、こちらからお読みいただけます
